【プロが解説】独身で必要な4つの保険・見直しが必要な3つの保険

何となく保険に入ったはいいけど、本当に必要かどうかは分からずモヤモヤしている人は多いもの。

あなたも、

・独身だけど、そもそも保険って必要なの？

・なんで保険が必要なのか根拠が知りたい

と悩んでいませんか？

そこでこの記事では、

・独身の人が、どんな保障が必要なのかを知りたい

・どんな保険は見直すべきか知りたい

・自分が入っている保険が大丈夫なのかを知りたい

といった疑問にお答えします。

この記事を書いている私は、MDRT（保険のトップ7％の営業マン）に入っているプロの保険営業マンで5年のFP歴があります。

セミナーやコンサルで延べ1,000人のお金の相談を受けてきて、お金のYouTubeチャンネル登録者数は8,000人以上、総再生回数は200万回を超えました。

10分でサラッと読めて、独身の方に必要な保険、見直すべき保険が理解できるようになりますよ。

１．独身の方に必要な4つの保険

独身の方は、以下の4つの保険が必要です。

1. がん保険
2. 介護保険
3. 就労不能保険
4. 医療保険

なぜなら、これらの保険は、将来、独身でも結婚しても必要になるからです。

一つ一つ、必要な理由を解説していきます。

①がん保険

がん保険が必要な理由は、将来2人に1人はがんになると言われているからです。

国立がん研究センターが出している、将来どのくらいの確率でがんになるのかを示したデータをご覧ください。

この図から、生涯でがんになる確率は、男性が65.5%、女性が50.2％ということが分かります。

つまり「2人に1人はがんになる」ということが分かっているのです。

また、最近は若い人のがんも増えています。

下記の図は、国立がん研究センターが発表した、全国のがん罹患数をまとめたものです。

この図から、30歳を超えるとがんになる確率が少しずつ上がってきているのが分かります。

将来必要になる可能性が高いので、独身の方には、健康なうちにがん保険に入ることを勧めています。

②介護保険

独身の人に介護保険は必要です。

その理由は、85歳以上の男性の約3人に1人、女性の約2人に1人が、介護が必要になっているからです。

下記の図は、厚生労働省が発表した「平成30年度　介護給付費等実態調査の概況」から抜粋したもので、 性別・年代別に占める要介護（要支援）受給者の数を表しています。

言い換えると、介護状態になった人がどのくらいいるのかを示しています。

この図からは、85歳以上の男性の約3人に1人、女性の約2人に1人が、介護が必要になっていることが分かります。

医学の発展により、私たちの平均寿命は延びています。

そのため、介護になる確率は、さらに上がっていくと予測されます。

独身の方は、将来の介護費用は自分自身で用意する必要があります。

ですから、今から準備をしなくてはいけません。

長生きするときのリスクに対しては、介護保険で備えておくと良いでしょう。

・よくある質問：将来のことだから貯金で備えてもよいのでは？

よくある質問として、「今から貯金をして、将来のがんや介護に備えておけば、保険に入る必要が無いのでは？」というものがあります。

結論、それでも、がん保険と介護保険は必要です。

理由は、将来に期待しない方がいいからです。

というのも、人間は弱い生き物で、未来に期待していると行動しないことが多々あります。

例えば、僕は何回もダイエットに失敗しています。

5分後・・・

翌日・・・

こんなことを繰り返して、結局いつまでたってもダイエットを始められないという経験がたくさんあります。

僕のような経験をした人も多いのではないでしょうか？

このように、人間は未来に期待をすると結果的に何も行動できないことが多いです。

そのため、未来に期待をせずに、今からしっかり準備をする必要があると考えています。

将来、2人に1人は、がんや介護になると言われています。

50%です！

ちなみに、50%の確率で雨になるのでしたら傘は準備しますよね？

自分の人生も50%の確率でがんや介護になると言われたら、準備が必要だと思いませんか？

なお、最近はがん保険と介護保険がセットになっているものもあるので、これらを選択すると良いでしょう。

私もそれに加入していますし、基本的にお客様にもがんと介護が一緒になっている保険を勧めています。

③就労不能保険

就労不能保険は、大きな病気や事故で働けなくなった時に、給料の代わりにお金を受け取ることができる保険です。

独身の人にこの保険を勧める理由は、働けなくなったときの影響が大きいからです。

病気で働けなくなった独身の方から話を伺ったことがあるのですが、次のように話をしてくれました。

この方は、大きな病気になって働けなくなり、実家に戻った30代の男性です。

生活費はご両親が払ってくれていますが、それに対して何もできない自分が辛い、ということでした。

その時に、就労不能保険があれば、ご両親の負担も減り、ここまで辛くなかったとのことです。

就労不能保険は、働けなくなったときに、誰にも迷惑をかけずに、自分で生活費を準備するための手段となります。

・よくある質問：就労不能になる確率はどれくらいなのか？

就労不能になる確率は0.4%程度です。

全国保険協会が公表している「平成30年度　現金給付受給者状況調査報告」によると、25歳から65歳までのサラリーマンの方が働けなくなった（働けなくなって、国から傷病手当金を受け取る）人数分布が出ています。

それによると、25歳から65歳までの働いている人のうち約0.4%が、働けなくなっています。

1,000人のうち4人です。ここで考えてほしいのは、この確率と影響の比較です。

この保険を勧めている理由は、就労不能になった時の影響が大きいからです。

就労不能になった時は、働けなくなるため、収入が確実に減ります。

収入が減った時にどのように生活をしていくのかを考えなければなりません。

もちろん国からの保障もあります。

ただ、国の保障だけでは生活していけなくなるので、その分に関しては備えたほうが良いでしょう。

④医療保険

医療保険は、大きな病気での手術や、長期の入院をしたときの医療費に備えるための保険です。

独身の人は医療保険を検討すると良いでしょう。

その理由は、独身の方は、自分で自分の身を守ることが必要だからです。

現在医療費は、国の制度があるため、必要ないという方も多くいるのも事実です。

高額療養費制度がありますし、３割負担ということで、そこまで莫大な医療費はかかりません。

そして、医療費で大きなお金がかかるのは主に「長期入院」と「３割以上の負担になる先進医療」などです。

これを考えると医療保険に入らずに、その分貯金をしたほうが良いと思うかもしれません。

しかし、ここで考えてほしいことは、本当にこの医療制度が続くのかということです。

私は、今現在の制度が、将来続くとは考えていません。

なぜなら、これからさらに高齢化社会を迎えるにあたって、国の財政負担がさらに大きくなるからです。

その時に、高額療養費制度の見直しや、３割負担の見直しの可能性もあると思っています。

現にアメリカでは、医療費が高額になっていますし、今後本当に日本がどうなるのかを考えてみると良いと思います。

・よくある質問：医療保険は損するのでは？

はい、医療保険は損する保険です。

例えば、25歳の人が60歳までに、月2,500円の医療保険を払ったとします。

その時の値段は

2,500円×12か月×35年＝105万円

となります。

つまり、何も起こらなかったら105万円捨てることになるのです。

しかし、医療保険があったおかげで、大きな病気になった時に助かったという人がいるのも事実です。

例えば、下記のようなケースです。

• がんや心筋梗塞、脳梗塞などで、長期の入院をした
• がんになって先進医療を受けて100万円かかった（30万円の治療を３回行った等）

そのため、医療保険に入るためには、どんなリスクに備えるのかを考えたほうが良いです。

私は、特に「長期入院」と「先進医療」については、万が一の事が起きた時に少ない保険料で大きな保障を得ることができるので、大切だと考えています。

医療保険で大切なのは、損する可能性は高いのですが、何に対して備えたいかを考えることです。

繰り返しになりますが、私は、「将来の医療費を国ではなく自分で備えること」、「長期入院と先進医療に備えること」の２点から、医療保険を勧めています。

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今一度まとめると、独身の方には、

1. がん保険
2. 介護保険
3. 就労不能保険
4. 医療保険

がお勧めです。

ここまで読んだ方は、「自分の保険が大丈夫なのかな？」、と思ったかもしれません。

そこで、ここからは、見直しを検討したほうが良い保険について、話をします。

２．見直しが必要な3つの保険

特に見直しが必要な保険は、下記の3つです。

1. 死亡保障のみの保険
2. 高額な死亡保障
3. 個人年金保険

なぜなら、これらの保険は独身には特に必要ないからです。

ここで考えてほしいことは、なぜ保険に入るかです。

保険でしかできないこと、それは保障を取ることです。

ですから保険に入る際には、「どんなリスクに備えるための保障なのか」が特に大切なのです。

独身の方で見直しが必要な3つの保険について、なぜ必要ないのかを詳しく説明していきます。

①死亡保障のみの保険

死亡保障のみの保険は、独身の方には必要ありません。

なぜなら、もし万が一の事が起きたとしても、経済的に困らないからです。

もちろん、実家の生活を支えていたり、誰かを扶養している方に関しては必要です。

しかし、独身の方に関しては、特に死亡保障はいりません。

よく言われるのが、葬式代やお墓代が必要ではないかということです。

実際には、

• 葬式代：100～150万円程度
• お墓代：100～150万円程度
• 合計：200～300万円程度

このくらいあれば十分です。

上記の金額を貯金で持っていない場合は、死亡保障のみの保険に入ってもいいかもしれませんが、ただ単に死ぬ確率よりも、がんや介護になる確率の方がはるかに上です。

死亡保障のみの保険よりも、がんや介護がついている保険に入りましょう。

②高額な死亡保障

また、高額の死亡保障に入っている方もいます。

その方に関しても、高額の死亡保障を何に対して使うのかを考えましょう。

独身の方は特に必要ないはずです。

先日見直しをした独身の方は、扶養している家族がいないのに、ただ単に死亡保障に3,000万円入っていました。

どんなリスクに備えるための保障なのかを聞いたところ、

とのことでした。

繰り返しますが、保険は「保障をとるためのもの」です。

がんに対する保障だったり、介護に対する保障だったり、先進医療に対する保障だったり、「保障」を取るために入るものなのです。

自分自身がどんな保障が必要なのかを考えず、ただ単に死亡保障しかない保険に入っている場合は、保険の良さを活かせていない可能性が高いです。

是非見直しをしてみてください。

③個人年金保険

個人年金保険に入っている方も見直しの対象になります。

なぜなら、個人年金保険はほぼ入る必要が無いからです。

個人年金保険をお勧めできない理由は

• 保障が無い
• 税金の控除が少ない

の2点があげられます。

・個人年金保険は保障が無い

個人年金保険とは、保障がほぼ何もない保険で、将来の年金の積み立てのために行う保険のことです。

「年金の積み立てを行えるなんて、良いじゃないか！」と思うかもしれませんが、それは間違いです。

なぜなら、個人年金保険以外にも将来の積み立てをする方法があるからです。

例えば、積立NISAや確定拠出年金が、将来のための積み立ての方法になります。

保険は金融商品なので、保険会社の経費込みでの値段となっています。

そしてその経費を考えると、他の投資信託などの金融商品の方が、リーズナブルなのです。

経費が多くかかるということは、その分お金を増やすための資金が減ることになりますから、お金が増えづらくなります。

そのため、年金を作る手法として、個人年金保険は特に必要ありません。

・個人年金保険は税金の控除が少ない

個人年金保険が必要ないもう1つの理由は、税金の控除が少ないためです。

もっと言うと、他の金融商品と比べると、税金が安くなりづらいからです。

例えば、2020年8月現在、個人年金保険には、個人年金保険料控除というものがあり、税金が安くなります。

具体的には、「年間の保険料8万円に対して、最大4万円の控除が取れる」というものになります。

ここで控除は難しいので詳しくは延べませんが、要するに、年間で個人年金保険の保険料を8万円払うと、4万円収入を少なく見積もれるということになります。

一方、確定拠出年金の場合、年間8万円投資したとすると、全額の8万円控除が取れるのです。

保険会社に経費を支払う分お金が増えづらくて、かつ、税金も安くならない個人年金保険に入る必要はほぼないと考えて良いでしょう。

３．大切なこと：保険はお金を増やすためのモノではない！

ここまで独身の保険についての必要性や見直しについて語ってきましたが、大切なことは「保険は保障を取るもの」ということです。

保険でしかできないことは保障を取ることです。

そのため、「保険はお金を増やすものではない」、ということをしっかり理解する必要があります。

必要な保障を取ったら、あとは他の手段でお金を増やすことが大切なのです。

無駄な保険に入っているか確かめたい場合は、是非保険のプロの方に相談に乗ってみてください。

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